学会紀要-教育方法学研究-

1975年から、広く会員の研究論文発表の機会を保障するという趣旨で『教育方法』の刊行と並行して、学会紀要『教育方法学研究』を新たに学会機関誌として発刊することが決定され、年1会の発行で現在までに第1~48巻を刊行しています。

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「編集委員会規程」・「編集規程」・「投稿要領」のPDFデータ:「編集委員会規程」・「編集規程」・「投稿要領」

『教育方法学研究』編集委員会規程

『教育方法学研究』編集委員会
制定 2024年2月24日

1.会則第4条2の機関誌の刊行のために、『教育方法学研究』編集委員会をおく。

2.本委員会は、編集に関する事項の企画、実施を行う。

3.本委員会に編集委員長をおく。編集委員長は理事会の承認を得て常任理事の中から代表理事が委嘱する。編集委員長は、会務をつかさどり、委員会を招集し、委員会の活動計画と活動状況を理事会及び総会に報告する。

4.本委員会の委員は、教育方法学の各領域に及ぶよう配慮し、理事のなかから編集委員長が20名以下を推薦し、常任理事会の承認を得る。

5.編集委員長は編集委員の中から副編集委員長を指名することができる。副編集委員長は編集委員長の役務を補佐し、編集委員長に事故あった場合にはその職務を代行する。

6.編集委員長が必要と認める重要事項は、常任理事会と協議し、承認を得ることとする。

7.本委員会の事務局は、日本教育方法学会事務局におく。

8.本規程の改正は、理事会がこれを行う。

『教育方法学研究』編集規程

『教育方法学研究』編集委員会
制定 2015年10月9日
改訂 2024年2月24日

1.本誌は、日本教育方法学会の機関誌であり、原則として年1回(各年度の3月)発行される。

2.本誌は、本学会会員の研究論文、実践研究論文、開拓・萌芽論文、書評、図書紹介、研究大会報告その他学会事業に関連する記事を掲載する。

3.本誌に論文を掲載しようとする会員は、所定の投稿要領に従い編集事務局に送付する。

4.原稿の掲載は、原則、3名のレフェリーの査読の結果等に基づき、編集委員会の合議によって決定する。なお、レフェリーは編集委員および編集委員長に委嘱された者とする。

5.掲載予定の原稿について、編集委員会は編集上の観点から、表現上の変更を求めることができる。

6.投稿された論文は原則として返却しない。

7.執筆者による校正は、再校までとする。その際、内容上の修正は原則として認められない。

8.本誌に掲載された論文等の著作編集権、複製権、公衆送信権は学会が有し、論文・報告文の著作権は著作者が有する。

9.図版等で特定の費用を要する場合、執筆者に負担させることがある。また、抜き刷りについては、 執筆者の実費負担とする。

10.論文は、研究倫理に抵触してはならない。審査過程で、研究倫理に関する疑義が指摘された場合には、編集委員会において倫理問題検討のための手続きをとる。

11.本規程の改正は、常任理事会の議を経て、編集委員会がこれを行う。

『教育方法学研究』投稿要領

『教育方法学研究』編集委員会

1.論文は未発表のものに限る。他の学会誌や大学等の研究紀要等と本誌に同時に投稿してはならない。但し、口頭発表やその配付資料、発表要旨集等はこの限りではない。また、他の学会誌や大学の研究紀要、著書、雑誌等に掲載済みまたは掲載予定の内容と著しく重複する内容の原稿を本誌に二重投稿することは、これを認めない。

2.投稿者は、前年度までの会費を納入している本会会員に限る。共同研究の場合も同じ。ただし、当該年度の新入会員の場合、学会大会などにおいて発表等を行った場合はこの限りではない。また、個人研究と共同研究の別を問わず、前年度の本誌に掲載された論文の執筆者は投稿できない。

3.原稿は、各年度の 10 月1日~10 月 31 日の間に、電子論文投稿システムより投稿するものとする。

4.本誌が受け付ける投稿種別は研究論文、実践研究論文、開拓・萌芽論文の3つとし、投稿者が原稿投稿時に投稿種別を申告するものとする。種別申告のない投稿原稿は受け付けない。

なお、「実践研究論文」とは、執筆者が実践の当事者として行った教育実践について明確に記述し、解釈し、その成果として得た結論を述べたものである。ここで言う実践の当事者とは、実践者本人及び実践に参画した共同研究者を指す。ただし、執筆者には実践者本人が含まれることとする。また、実践研究論文の要件として以下の全てを満たすことが求められる。

(1)教育実践の現実に照らした有意味性を追究していること。

(2)実践に関する必要十分な情報が提供されていること。

(3)実践上のユニークな視点・方法・工夫、あるいは理論的な示唆に論究していること。

また、「開拓・萌芽論文」とは、教育方法学の研究の体系や方向を変革・転換させることを志向し、教育方法学に画期的な発展をもたらす可能性を有した論文である。開拓・萌芽論文には、次のいずれかの要件を満たすことが求められる。

(1)異なる学問分野や隣接する研究分野における理論や方法論を導入したり、パラダイムの転換を提起したりする研究であり、学術的な新規性を追究した論文。

(2)教育方法学の研究者または実践者が直面する喫緊の実践的課題ないしは政策的課題の解決に向けて、新たな視点や方法を提案する研究であり、社会的な有用性を追究した論文。

(3)教育方法学に関する新たな史・資料やデータ等を提供し、その意義や活用法を提起する研究であり、学問基盤の整備を追究した論文。

5.研究論文および開発・萌芽論文の本文原稿(註および図表等を含む)は、A4判(40字×50行)、横書きで 10頁(20,000字)以内とする。実践研究論文の本文原稿(註および図表等を含む)は、A4判(40字×50行)、横書きで 13頁(26,000字)以内とする。原稿にはページ番号を付すること。

6.投稿原稿中には「拙稿」「拙著」あるいは「筆者の既発表論文」、研究助成を受けた研究課題の付記や謝辞など、投稿者名が判明するような記述を行わないこと。

7.電子論文投稿システムより、氏名(ふりがな)、所属(職名その他を含む)、連絡先(郵便番号、住所、電話番号、メールアドレス)、論文タイトル、論文要旨(600字以内)、キーワード(3~5語)、英文タイトル、英文摘要(300語以内)を入力する。英文は、本人の責任で校閲を経ることとする。

8.日本学術会議声明「科学者の行動規範について」に策定されている「科学者の行動規範」を遵守しなければならない。

付記:本投稿要領は『教育方法学研究』第50巻より適用する。(2024年2月24日改訂)